2011’多摩川ノート
自然との共存「マアイ」の形
自然災害の多発国「日本」
人はどのように共存を図ったか
第四章
海辺の暮らし
世界一の漁場は、地球の自然と対峙する場所だった
○ 観察期間 | 2011年4月14日〜7月7日まで |
○ 観察場所 | 岩手県宮古市田老字・田老地区/岩手県宮古市大字重茂字・姉吉地区/宮城県石巻市雄月町・明神地区/宮城県気仙沼市唐桑町・宿浦地区 |
○ 検証内容 | 東日本大震災で発生した津波と、海サトの防災対策と結果の検証 |
○ 検証内容 | 現地視察と聞き取り |
(写真01) 高さ10m、岩手県宮古市の田老地区で、住民の安心を担っていた「万里の長城」ことスーパー防潮堤。 |
(1)海サトの自然
海洋生物・世界一の海
日本は海に囲まれた島国。また沿岸地形は入り組み、総延長では約35,000kmにも及ぶ。国土を囲む海は、よその海域から流れ込む暖流や寒流によって豊かな海産資源が集まり、漁場としての高い魅力は、長く日本の生活文化を育む存在で居続けている。 昨年8月にアメリカで発表された、世界80力国、2千人以上の研究者が参加する国際研究「世界各海域の生物種数」の結果によると、日本の排他的経済水域(EEZ)の海で確認された生物種類数は、計3万3629種類にのぼる。日本のEEZは世界の海の0.9%でしかなのに、世界で確認できた全種数約23万種の14.6%を占めた。 新聞各紙が報じた「日本近海の海洋生物の種数は世界1」は、改めて日本の海の豊かさを実感させられるニュースとなった。 |
図01日本近海の海流と魚種
日本の近海では、海流がぶつかりプランクトンが大量に発生するため、他の海域からも多くの魚種が集まり、これまで日本の様々な漁業を発達させてきた。中でも太平洋側の東北沖合いは、黒潮と親潮がぶつかり合う良漁場。世界三大漁場の1つ、「三陸沖」として世界にも知られる存在だ。 現在、日本の漁獲量は年間約600万トン(2005) 。しかし1980年代には1200万トンに達した頃もあり、1991年まで長く漁獲量でも世界一を誇っていた。・・・日本が、いかに海洋国家であるかが解る。 |
出典:大日本水産会「海洋大百科」
海がもたらす豊かな海産資源は、我々の様々な生活文化を育んだ。しかし私たちの国土は、自然の「豊かさ」がイコール安定した生活を提供する環境とは成りにくい特徴を持っている。 ここまで見てきた「山」や「川」での暮らしのように、その豊かさを獲得するためには、まずは直面する「厳しい自然」との共存を可能にしなければならない。 海は途方もなく大きな自然。豊かさも厳しさも、国や地域を越える彼方からやって来る。世界一豊かな海に隣り合わせる海サトの厳しい自然とは、いったいどのような自然なのだろう・・・。 |
地震災害・世界一の国土
地球上で起きるM6以上の地震の内、約4回に1回が日本の国土と近海の海で起きている。海サトに、繰り返し壊滅的な被害をもたらす「津波」は、そんな国土の地理的条件が生み出す。恐々に調べてみると、私たちの国土が世界にも類例のない複雑な地殻の上にあることが分かった。 |
図02日本の地殻構造
「プレート」とは、地球の“かさぶた”のようなもの。マントルが、沸騰するお湯のように内側から沸きあがり、表面に出て冷えてはまた沈む・・・厚さ30〜50km(最大100km程度) ほどのプレートが、そんな運動を繰り返している。 地球を覆うプレートは、全部で10数枚。日本列島はそのうち4枚のプレートの衝突部上にある。境界線では異なるプレートが、複雑にせめぎ合う場所となり、巨大な「歪み」ストレスを生んでいる。耐えられなくなれば、地震を起こし解消する。巨大地震の多くは、このプレートが沈む場所と生まれる場所で発生している。 |
出典:全国地質調査業協会連合会 「脆弱な日本列島」
強い歪みは、国土のあちらこちらに亀裂を作る。国内に地震を起こす可能性がある「活断層」は、約2,000ある。活断層マップを眺めると、実は安心して暮らせる場所は意外と少ない。明治以降に起きた、過去140年間の地震・津波被害をまとめると、その「厳しい自然」が垣間見えてきた。 |
表01過去の地震・津波被害
明治以降、我が国で100人以上の死者・行方不明者を出した地震・津波
発生年月日 |
M |
地震名 |
死者 |
津 波 |
最大 |
最大震度を |
明治5(1872)年3月14日 | 浜田地震 | 死者 約550 | ○ | 不明 | - | |
明治24(1891)年10月28日 | 8.0 | 濃尾地震 | 死者 7,273 | - | - | 岐阜、愛知、滋賀ほか |
明治27(1894)年10月22日 | 7.0 | 庄内地震 | 死者 726 | - | (5) | 山形県の西部 |
明治29(1896)年6月15日 | 8.2 | 明治三陸地震 | 死者 21,959 | ○ | (2〜3) | 岩手県を中心に東北地 |
明治29(1896)年8月31日 | 7.2 | 陸羽地震 | 死者 209 | - | (5) | 秋田、岩手ほか |
大正12(1923)年9月1日 | 7.9 | 関東大震災 | 死・不明10万5千余 | ○ | (6) | 東京都など6点 |
大正14(1925)年5月23日 | 6.8 | 北但馬地震 | 死者 428 | - | (6) | 兵庫県 豊岡 |
昭和2(1927)年3月7日 | 7.3 | 北丹後地震 | 死者 2,925 | ○ | 6 | 京都府 宮津測候所など |
昭和5(1930)年11月26日 | 7.3 | 北伊豆地震 | 死者 272 | - | 6 | 静岡県 三島市東本町 |
昭和8(1933)年3月3日 | 8.1 | 昭和三陸地震 | 死・不明 3,064 | ○ | 5 | 岩手県 宮古市など6点 |
昭和18(1943)年9月10日 | 7.2 | 鳥取地震 | 死者 1,083 | - | 6 | 鳥取県 鳥取市吉方 |
昭和19(1944)年12月7日 | 7.9 | 東南海地震 | 死・不明 1,223 | ○ | 6 | 三重県 津市島崎町 |
昭和20(1945)年1月13日 | 6.8 | 三河地震 | 死者 2,306 | ○ | 5 | 三重県 津市島崎町 |
昭和21(1946)年12月21日 | 8.0 | 南海地震 | 死者 1,330 | ○ | 5 | 和歌山県・など17点 |
昭和23(1948)年6月28日 | 7.1 | 福井地震 | 死者 3,769 | - | 6 | 福井県 福井市豊島 |
昭和35(1960)年5月23日 | 9.5* | チリ地震津波 | 死・不明 142 | ○ | - | 震度1以上地点なし |
昭和58(1983)年5月26日 | 7.7 | 日本海中部地震 | 死者 104 | ○ | 5 | 秋田県 秋田市など3点 |
平成5(1993)年7月12日 | 7.8 | 北海道南西沖地震 | 死・不明 230 | ○ | 5 | 北海道 寿都町など4点 |
平成7(1995)年1月17日 | 7.3 | 阪神・淡路大震災 | 死・不明 6,437 | ○ | 7 | 神戸市等阪神淡路地域 |
平成23(2011)年3月11日 | 9.0 | 東日本大震災 | 死・不明 20,349 | ○ | 宮城県を中心に東日本 |
*地震の規模(マグニチュード)、ただしチリ地震津波はモーメントマグニチュード。*2被害数は理科年表、総務省消防庁の資料による。*1925年以前の地震の震度については気象庁の震度データベースには収録されていない。これらの地震の最大震度については、地震報告・地震年報・気象要覧(中央気象台)によるものを括弧付きで掲載。なおこの期間の震度は、微・弱・強・烈の階級で記載してあるので、これに対応する震度を、1〜6におきかえて表現してある。*東日本大震災については、8月18日現在の資料で、追加記入。 |
気象庁 気象統計情報を元に筆者作成
記録は生々しい事実を伝える。明治以降の140年間に、被害の甚大だった地震は20回も起きている。その内、津波を起こしたのは13回。さらに、死者不明者数を合計すると、17万9,275人という恐ろしい数になった。 頻度はどれくらいなのだろう・・・被害の大きい地震は7年に1回、そして津波は10.8年に1回の割合で、日本沿岸域の海サトを襲っている。それは、今後も止むことなく続くことになる。 |
(2)津波との共存
魚を豊富に集める複雑な海岸線や、起伏に富む海底地形も、ひとたび海洋型の自然災害が起れば、被害を巨大化させる要因へと変貌する。 世界三大漁場でもある三陸の海岸線。日本最大の海溝を前にして、三陸の「海サト」はこれまで幾度となく津波に襲われてきた。背後の山と海に挟まれ、海サトは入り組んだ海辺に並ぶ。まるで厳しさを際立てるような環境、大型の津波に襲われたらひとたまりもない。 津波を生む日本海溝は、北半部だけでも巨大地震を数十年に1回という周期で起こしている。しかも、津波は太平洋を越えた南米沖からも来襲して来る。 「世界最大の漁場」を持つ「世界最大の津波危険地帯」。三陸の海サトは、どちらも世界一の特長を持つ場所のようだ。 三陸の海サトは、明治以降だけでも甚大な津波被害を4回も出している。しかも数十年のサイクルで同様に繰り返す。 ・・・なぜなのだろう、少し不思議な気持ちになる。太古から続く海辺の暮らしの中で、津波との都合のよい「間合い」取りは存在しなかったのだろうか・・・まずは三陸の海サトを襲った明治以降の津波が、どのような状況だったのか、またその後、どのような海との共存が図られたのか・・・残された文献から調べてみた。 |
1896年「明治三陸津波」での状況
(写真02)「明治丙甲三陸大海嘯之實況」明治の浮世絵師. 五代目歌川邦政 出典:東京大学地震研究所所蔵
被害 |
1896年(明治29年)6月15日19時32分、三陸海岸の東方200kmの日本海溝でM6.8の地震が発生。しかし陸地での震度は3程度、旧暦の端午の節句を祝う最中でもあり、気に留める人は少なかった。 しかしこの地震は断層破壊がゆっくりと進む「津波地震」であり、揺れは小さくても津波の規模ではM8.4となる地震だった。津波は不意打ちとなって三陸の海サトを襲った。被害は、岩手・宮城・青森の3県で死者・行方不明2.2万人、流失・倒壊家屋1.2万戸という激しい被害となった。 津波の到達高は最大で38.2m。田老村(波高15m)では全住民に対する死亡率は83%。唐丹村(波高17m)では死者数1,684人で死亡率66%。釜石町(波高8m)の死者数3,765人となり死亡率54%という高い比率を残した。岩手県では、一家全滅家族が728戸出ている。 |
共存への対策 |
1611年にも、明治三陸津波よりもやや大きいと推定される「慶長の大津波」があり、大きな被害を出している。それ以降、記録に残るものだけでも6回、平均約40年の間隔で被害を伴う津波に襲われ続けてきた。当時は津波に備える環境が無かったのか、毎回多くの人命被害を出している。 この津波では、高台移転を明治政府が推奨。被災後に、かなりの海サトが集団あるいは分散して高台移転をした。しかし田老村のように原地再建した集落も多かった。 |
1933年「昭和三陸津波」での高地移転
被害 |
明治の津波から37年後。桃の節句となった3月3日の02時32分。三陸沿岸は再び大きな津波に襲われた。地震の規模はM8.1、このときは強い揺れがあったため死者数は大幅に減るが、それでも3千人という尊い人命が奪われている。 津波の到達高は最大29m。ほとんどの人が寝静まる時刻であるのに、死者数が7分の1に減ったのは、強い揺れがあったことと、まだ明治の大津波の経験が風化していなかったことが挙げられている。 |
共存への対策 |
この津波による再被災の後、高台への移転を渋っていた住民も行政の働きかけを受け入れ、岩手・宮城の両県で98の海サト集落、約8000戸が、集団あるいは個別に高台移転を受け入れた。 しかし、一度は高台移転した海サト集落だったが、月日が経つにつれ立ち退いたはずの被災現場へ復帰する者や、新規に入る居住者が出始め、津波危険地域にまた新たな家並が生まれていった。 |
「チリ津波」の被害と対応
被害 |
1960年5月23日午前4時すぎ(日本時間)、南米のチリ南部でM9.5の世界観測史上最大地震が発生。津波は平均時速750kmという速さで太平洋を横断。22時間半後の午前3時に日本列島沿岸に到着し、北海道から沖縄に至る太平洋沿岸の全域で被害を発生させた。 到達した津波の標高は三陸海岸で8mを越え、全国での死者139人。住家の流失・全壊2,830棟、半壊2,183棟、浸水37,195棟の被害を出した。中でも、リアス式の三陸海岸を中心に被害が大きく、死者総数139人の大半となる、90名が三陸の海サトで亡くなった。 |
共存への対応 |
チリからの遠地津波は、近世以降では50年に1回ほどの頻度で襲っている。明治以降では、1877年と1922年に死者や家屋流失をもたらす津波が襲来した。 1960年のチリ地震では、日本に到達する7時間前にハワイ島を襲い、死者61人の被害を出した。その情報はすぐさま米軍を通じて日本に伝えられたが、日本の沿岸部に警報が出たのは、日本各地で潮位異常が観測された後だった。 これを契機にして、太平洋津波システムに日本も組み入れられ、遠地津波に備える体制が生まれた。 |
「東日本大震災」海サトの状況
被害 |
5ヶ月前の3月11日、午後2時46分。三陸沖を震源とするM9.0の地震が発生。宮城県下で震度7を観測するなど、強い揺れが北海道から東北・関東・中部地方にまで及び、日本の観測史上最大の地震規模となった。 さらに地震直後に発生した津波は、宮城・岩手の三陸を中心に東日本沿岸域を襲い、最大の津波到達高で、宮古市田老地区の37.9mに達した。津波は各地で火災を起こすなど、死者・行方不明者は再び2万人を越えた。人的被害の多くが、津波による海サトからの被害となった。 |
共存への対応 |
被災から5ヶ月たったが、具体的な行政側の復興計画は示されていない。しかし瓦礫の処理などは、個人・民間などで盛んに進められている。 |
(参考資料:防災科学技術研究所 2011水谷武司 「東日本太平洋岸における津波災害」)
(3)共存への可能性
「豊かさ」と「恐ろしさ」を兼ねた海との共存。しかし疑問は残ったままだ。土地の特長を知り尽くす海サトが、なぜ繰り返しこのような大きな被害を受けてしまうのか・・・。
明治・昭和での大津波で壊滅的な被害を受け、いつの間にか「津波田老(太郎)」とまで呼ばれるようになった岩手県宮古市の田老地区。ここで、これまでどのような海との共存が試みられたのか確かめてみた。 |
図02「明治の大津波」から復興した田老村
田老村は、岩手県の太平洋沿岸のほぼ中央部にある。背中に北上高地の山塊が迫り、海岸線はは断崖が連なる。外洋に接する沿海は、アワビ・ウニ・ワカメ・コンブ等の天然資源に恵まれた漁場。平地はほとんどなく、周囲を山と海に囲まれているために「陸の孤島」になりやすい。集落は小さな谷川が作ったわずかな低地にあり、ほとんどの住民がそこで生活をしている。平成17年時点での人口4,570人・世帯数1,585世帯 |
上の図は、明治29年の「明治の大津波」後に復興した田老の様子。資料をもとに書いた。津波が襲う前は、家屋が低地の平地全体に広がり被害を大きくしたが、復興後は家屋が左手の山裾にまとまっている。 この津波でほぼ全滅となる被害を受けた田老村が、恒久的な津波対策として行った集落の移動で、微高地だった山麓にさらに約6 尺(1.8m)の土盛を行い、そこへ全世帯を移動させる復興事業だった。 きっかけとなった明治の大津波では、田老村は三陸の海サトで最もひどい被害を出している。一家全滅が345戸中130戸、全戸が流失・倒潰し、死者数は1,867人に昇った。僅かに生き残った36名は、いずれも海や山へ仕事に出かけていたという、凄まじい被害だった。(田老町教育委員会(1971) 「防災の町」 田老町誌・第一集) |
@ 困窮者救助のための義援金を村民に分配しないで、防浪工事に当てることの是非。 A 些少の土盛りで、果して将来の津波被害が防げるか? |
などの意見が続出。ようやく1 尺5寸(50cm弱)程の土盛りをしたところで工事は挫折、予定に遥か届かない高さのままで終了となり、全世帯の移動となった。 田老村に限らず、復興事業は被災した市町村がそれぞれ主体的に行っている。被災後は、かなりの海サトが集落の高台移動を検討していたが、田老村のように原地での再建を試みる海サトも多かった。明治三陸地震津波の調査会報告書は当時の高台移転が不十分に終わった理由として、以下の点を挙げている。 |
・漁業を生業とするものの居住地から海浜までの距離が遠過ぎる。 ・高台移転で飲料水が不足した。 ・交通路が不便であった。 ・元の土地から離れて生活する際の不便。 ・先祖伝来の土地に対する執着心。 ・津波襲来が頻繁でないこと(約10年経った頃から復帰が目立つ)。 ・大漁が契機となり、浜の仮小屋を本宅とするようになった。 ・納屋集落が漸次的な定住家屋へ発展した。 ・津波未経験者が移住してきた。 |
(参考資料:中央防災会議災害教訓の継承に関する専門調査会「明治三陸地震津波報告書」第6章第2節93頁
この中央防災会議の調査報告書(※01)には、当時43の集落が移転を検討したものの、一部を除いて多くの集落が元の土地に戻り、昭和三陸地震の大津波でふたたび壊滅したことにも言及している。 |
同じポジションで撮影された田老村
「昭和三陸地震津波」の被災前と被災後
(写真05) 復興計画により、土盛りした台地に移転した集落。1.5尺の台地だが、家屋が手前側の山裾に集まったのが良く分かる。 |
(写真06)「昭和の大津波」で再び津波に襲われた田老村。見比べると・・・とても空しい気持ちになって来る。 |
(※01) 参考資料:中央防災会議災害教訓の継承に関する専門調査会『明治三陸地震津波報告書』(2005年3月)第6章第2節91〜93頁、第7章第5節114〜115頁。報告書は内閣府防災部門のホームページで見ることが出来る、必見。 |
図03「昭和三陸地震津波」から、再び復興した田老村
昭和の大津波後、田老村は高地移転を諦め再び同じ場所での再建を目指した。謝金から始まった防災事業では、高さ10メートルにもなるコンクリート製の防潮堤で集落をグルリと囲んだ。その立派さに「万里の長城」との異名も付けられた。 |
昭和の大津波では、明治の経験が活かされ多くの海サトで人的被害を減らす中、田老村では再び大きな被害となった。全戸数559のうち500戸が流失・倒潰、死・不明者数は被害地人口2773人の中911
人(32%)となり、一家全滅を66 戸も出している。 死者数・死亡率、こちらも再び三陸沿岸の中で最悪の数値。土盛りしただけの微高地では、津波高10メートルの波に対抗するすべもなかった。田老村ではこうした全滅の歴史に終止符を打つためにも、今度こそ末永く安住できる津波対策を考えようとなった。(参考資料:歴史地震2003山下文男「三陸海岸・田老町における「津波防災の町宣言」と大防潮堤の略史」) 国の対応は早かった。復興対策の指標として、昭和三陸地震から3カ月後の1933年6月、文部省(現在の文部科学省)の「震災予防評議会」(※02)が取りまとめた「津浪災害予防に関する注意書」(以下、注意書)を発表している。この注意書を受け、被災地となった自治体でも次々と復興計画が発表された。 この注意書だが、僅か17ページのシンプルな内容なのに、災害に強いまちづくりを考える上で、時代に関係なく通じる対策が列挙されていて驚く。たとえば・・・ |
○ | 「浪災予防法として最も推奨すべきは高地への移転なりとす。(中略)住宅、学校、役場等は必ず高地に設くべきものとす」 |
○ | 「安全なる高地は鉄道、大道路の新設或は改修に当たりても之を利用すべく、特に鉄道駅に就て然りとす」 |
○ | 「三陸沿岸の町村部落は概して山岳丘陵を以て囲繞せらるるを以て多少の工事を施すに於ては適当なる住宅地を得るに甚だしき困難を感ぜず」(一部、現代漢字に変更) |
つまり津波を防ぐため、住宅・学校・役場・鉄道・道路は、「必ず」高台に作ることを推奨している。たとえ多少の困難があっても、適当な土地を得るのは不可能ではないとし、ますまその内容に念を押す推奨ぶり。しかしそれだけでは無く、この注意書では高台移転が無理な地域のために、津波防災の設備のあり方についても書かれてある。 |
@防波堤 | 普通の防波堤は風波を凌ぐのには十分だが、大津波には効果を期待しにくい。大津波に対応するには十分な高さ・幅を確保しなければならず、費用は莫大となり、実行が困難になる。 |
A緩衝地区 | 津波の侵入を阻止しようとすると、水の勢いが一カ所に集中したり、隣接地区に流入したりする可能性がある。このため、川の流路や渓谷などの低地は津波を受け入れる緩衝地帯として活用し、住宅や学校、役場などを建設せず、鉄道や道路も通過させない。津波で船舶が流されても緩衝地区に流れ込めば被害を軽減できる。 |
B避難道路 | 高台への避難道路はどの町村部落でも必要になる。 |
C津波警戒 | 三陸海岸の場合、津波の到達は発生から少なくとも20分間の余裕があるため、観測機器や体験によって津波の来襲を察知すべき。 |
(参考資料:東京財団 2011三原 岳「78年前の注意書に学ぶ津波対策」)
この注意書により、被災地では津波危険地域の高台移転が主要復興事業となった。県でも被災地の高台移転を積極的に推進、国は国庫補助および低利資金利子補給でこれを支援した。これにより、当初は岩手・宮城両県で35町村の102集落が移転のための宅地造成計画を立てた。 さらに宮城県では、危険な海岸低地への居住を制約するために、県令により津波が危険な地域での居住用建物の建築を規制した。 この注意書では、その具体的例として、被災集落の代表として真っ先に、911人の犠牲者を出した田老村を挙げている。田老地区の地形などを分析して「住宅地を北側斜面12メートル以上の高地に移すこと」などの具体的な提案もしていた。(参考資料:毎日新聞2011.5.15「検証・大震災:砕かれた巨大防潮堤(2)二重防潮堤にも限界」) しかし、田老村は再び同じ場所で復興する道を選ぶ。住民宅約500戸が移転できる高台の獲得が困難を極めたことや、基幹産業だった漁業に大きな支障が出ることなどで移転を諦め、住宅の集まる中心部に防潮堤を築きながら現地での再復興の道を選んだ。 あくまでも集団高台移転を推奨する県に対しては、「やむを得ないこの際は、国や県をあてにせず、村独自で防潮堤を建造しよう」との決断、莫大な借金を元に事業を開始している。(出典:「田老再建の祖・関口松太郎翁の遺徳をしのぶ」(実行委員会,1987)収録、鈴木喜代治「偉大な村長・関口翁」) |
(写真07) 昭和10年(1935)防浪堤工事を視察する岩手県知事・石黒英彦氏(右から3 人目)と田老村長・関口松太郎氏(同4 人目)らの一行」 |
村独自で作る防潮堤は、波を正面から受けることを避け津波を沢沿いに受け流しながら、避難する時間を稼ぐことを目指にした防潮堤だった。津波の本当の怖さを知る人々の「カタチ」でもある。 こうして震災翌年の昭和9年(1934 年)3 月に、村費単独での防潮堤工事が始まる。しかしその後、田老村の度重なる要請により2 年目からは事業に県費・国費が投入されるようになった。 そして、戦争による中断を経た昭和32年(1957年)。全長1350m・上幅3m・根幅最大25m・地上よりの高さ7.7m、海面よりの高さは10mという、世界に類のない巨大防潮堤が完成した。その立派さから「万里の長城」との異名がつくほどだった。 二度に渡って全滅の被害を被った田老村。しかしそのつど原地での再建を行った。なおも存在する津波の危険と、常的な生活や経済活動上の便益さを計りに掛けた、ハイコストでハイリスクな選択。「万里の長城」盾にする、また新たな「海との共存」が試されることになった。 (参考資料:2003山下文男「三陸海岸・田老町における津波防災の町宣言と大防潮堤の略史」/防災科学技術研究所2010.4.30 水谷武司「東日本太平洋岸における津波災害」 |
(※02) 1891年(明治24年)の「濃尾地震」を受けて発足した「震災予防調査会」が改組した組織。文部省編『学制百年史』第一編第五章第二節「大学・研究機関等の設置と拡充」を参照。「学制百年史」」は文部科学省のホームページで閲覧できる。 |
http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpbz198101/index.html
図04「チリ地震」以降、ますます伸びる“万里の長城”
集落を囲む第一防潮堤が完成してわずか4年後の昭和36年、今度は集落のみならずサト全体を囲む新たな防潮堤の工事が始まった。その前年の昭和35年、三陸沿岸を中心に死者142人を出した「チリ津波」で田老は一切被害がなく、国内外の注目を浴びたことがきっかけだった。(参考資料:毎日新聞2011.5.15「検証・大震災:砕かれた巨大防潮堤(2)二重防潮堤にも限界」) これを期に防潮堤の効果が認められるようになり、三陸の海サトの要塞化が始まる。しかし田老の防災対策は防潮堤のハード面ばかりではなかった。津波の恐ろしさを最も知る海サトとして、防災教育、津波経験者による語り継ぎ、防災訓練など、他にはない防災対策をくどいように行っていた。 これは、すでに高台移転を諦めた昭和8年に作成された防災マニュアル「田老・災害復旧工事計画」に盛り込まれていた防災メニュー。その他にも「内側の市街地は碁盤目状とし、縦方向の道路は全て山に向かって造る」「交差点の角を切って見通しをよくし、たとえ真っ暗の中津波が襲っても迷わず高台へたどり着けるようにする」などなど、どれも波が堤防を越えて来ることを前提とする現実的な対策だった。 しかし、国の事業となった田老地区の防潮提による要塞化は続く。平成 5年に「日本自然災害学会賞」、平成13 年には総務省消防庁の「防災まちづくり大賞」などを受賞。津波防災のまちとして国内のみならず海外からの視察を受けるようにまでなっていった。(参考資料:岩手県立大学 2011元田良孝「東日本大震災(速報)岩手県宮古市・田老地区の被災状況」) |
(写真08.09.10)田老地区の防災施設 | |
左:津波観測システムテレビカメラ並びに防災行政無線スピーカー 右上:避難路と避難標識 右下:交差点の隅切り |
出典:田老・防災博物館
左:図04「防潮堤ライン」赤いラインが最初に造られた第一防潮堤。青・緑ラインは、その後に造られた。 |
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右:(写真11) 写真の左手の集落は第一防潮堤の中に位置する。写真の中心付近で新旧の防潮堤がクロス。平地全体が宅地化していった。右上すみに写るのビルが、田老観光ホテル。 |
出典:(図)岩手日報「再興への道」第1部 防災対策/(写真) 田老・防災博物館
しかし、時の流れが防潮堤そのものの考え方を変えていく。第一防潮堤が津波を斜めに受け、そのエネルギーを谷筋へと逃がす形であるのに対し、新しく造られた防潮堤は、高さは同じ10メートルでも、津波を正面で受けるよう海に向けて造られた。そして設計思想の異なる防潮堤が「X型」に交差するという不思議な形を生み出した。 さらに旧防潮堤と新防潮堤の間には新たな広い土地が生まれた。それまで堤防の外に家屋が建つことは無かったが、新防潮堤のおかげで新たな「堤防内」が生まれ、浜小屋や家屋が建つうちに、いつの間にか市街地化した。新たな市街地では、道は無秩序に延び、変形した交差点を何度も曲がらなければ高台にたどり着けなくなった。 何時しか住民も気が付かぬまま、防潮堤が主役となった新たな街並が形成された。そして平成23年3月11日。田老地区は、明治以降4度目となる大津波に試されていた。 |
http://www.iwate-np.co.jp/311shinsai/saiko/saiko110505.html
(写真11) 7月7日の田老地区。防潮堤も家並も消えていた。奥は田老観光ホテル。 |
(4)海辺の暮らし
海サトの道理
世界一の漁場を前に、海辺の暮らしはその「辺」にある。道理も気分も、生活の日々が「辺」にある。それは山辺とも川辺とも少し違う気がする。海の辺は今だ経済を生む唯一無比の存在で在り続けるからだ。しかし目にしたのは、共存の可能性を否定するような無残な景色。被害の実態を確かめる気にはなれなかった。
しかし、足を運ぶたびに出会う予想外の出来事。桜のつぼみが膨らみ始めた頃、訪れた気仙沼の海サト唐桑では、瓦礫の中ですでに牡蠣養殖の準備に奔走していた。石巻市の海サト明神では、家と親族を流された若者が網を買うための新たな融資先を探している。お悔やみの気持ちは見事に裏切られた。 |
高台移転の海サト
県や国は、これまで再三に渡り津波危険地帯からの高台移転を奨励してきた。この当たり前すぎる話しが進まないはなぜだろう。多額の経済的負担が考えられる。しかし実際には、移転費用の4分の3を支援する、国の「防災集団移転促進事業」などの支援プログラムが用意されている。 |
(写真12.13.14)岩手県宮古市の「海サト」姉吉地区。左上:集落の様子/左下:お年寄りと立ち話/右:サトの教訓を記した石碑 |
「此処より下に家を建てるな」。石碑にはそう記してあった。かつて、姉吉地区は三陸の海を前にする海サトだった。姉吉は明治、昭和の二度の三陸大津波に襲われ、生存者がそれぞれ2人と4人という、壊滅的な被害を受けた。昭和大津波の直後、生き残った住民が石碑を建立。その後は全ての住民が石碑より高い場所で暮らすようになっている。
かつてサトのあった浜から、背後の山中へと続く谷筋の道を登る。石碑は海抜約60メートルの場所にあった。サトはその谷筋の道を、さらに200メートルほど上がった所に広がり、現在12世帯約40人が暮らしている。東日本大地震の津波では、隣の宮古市で再び壊滅的な被害を出したが、姉吉では全ての家屋が被害を免れた。しかしそれは、メディアが伝えたように正しい選択だったのだろうか・・・。 姉吉は他の三陸の海サトと等しく、谷川の河口に広がる小さな浜の中にあった。浜に立つと、津波が襲えばひとたまりもない地形なのがよく分かる。移転した海サト「姉吉」には、すでに海サトの気配は消えていた。シイやカシなどの照葉樹林の山肌は、集落を挟み込むように立ち上がり、谷を暗くしている。 |
共存の可能性
海サトの、海との共存して来たカタチが見えてこない。過去の暮らし方を検証するのではなく、目の当りにする現実でソレを確かめる難しさがある。 今から78年前、県や国の催促を断ち切り、村独自の復興計画で海辺に留まった田老村。今回の津波でも大きな人的被害を出し、その選択が問われている。どんな被害だったのだろう。毎日新聞の特集記事にこんな記述が掲載されていた。 |
2011.5.16毎日新聞 検証・大震災「避難路は万全それでも」 11日午後3時10分、田老漁協職員の鳥居高博さん(46)は、地震直後に全員避難するよう告げ、合流した他の団員と、陸側防潮堤で門を閉める作業に当たった。逃げる人を誘導しているうちに、波がみるみる引いていく。津波が来ると確信し早歩きで山へ向かった。 山に上る階段の入り口までは3分でたどり着けた。「津波が来るぞ」と声を掛けながら数人を追い越したが、全員が迷わず同じ山を目指し間に合った。住民の頭には避難経路が刻み込まれていた。訓練の成果を感じた。 (写真15) 「第一防潮堤を越える津波」文中の畠山昌彦さん撮影。記事より転写 気になったこともある。鳥居さんの目には、逃げる途中で間に合わず津波に巻き込まれた人は確認できなかった。 |
田老地区の市街地があった中心部から周囲の山々を見渡すと、高台へ上がる階段が至る所に設置されていることに気付く。港を望む平坦部から、最初に向かう第1避難所は、市街地を取り囲むように16カ所設けてある。各地で1次避難所の被害が報告されているが、田老では被害が出なかった。 サトのどこにいても10分もかからず高台に上がれる避難ルートの確保。誰もが逃げようと思えば助かることができた。 幾度となく襲った三陸津波で、もっとも大きな被害を出し続けてきた田老。誰よりも三陸津波の怖さを知りながら、高台移転を拒み村単独の借金で海の「辺」にこだわった。津波対策では徹底が図られた。その姿勢は、“昭和の大津波”直後に策定された「田老村 災害復旧工事計画」の中に見ることができる。 防潮堤内側の集落でありながら、道は海と山の位置が確認できるよう真っ直ぐにし、住宅も区画化した。避難所や避難路などの位置は細かく提示し繰り返し、防災訓練を重ねている。どれも津波が防潮堤を超えることを前提にした、超現実的な対策ばかりだった。 |
2011.8.17朝日新聞 検証・大震災「すぐ非難57パーセント」 東日本大震災における津波からの非難行動を内閣府などが被災者870名に面接調査したところ、揺れが納まって後すぐ非難した人は57%(496人)に留まり、41%(361人)が避難せず家族を探したり一時帰宅したりしていたことが分かった。すぐに避難しなかった理由では ○自宅に戻るため 22% ○家族を探したり迎えにいったりした」 21% ○過去の地震でも津波は来なかった」 11% これらの理由が、迅速な避難行動を妨げる要因になった可能性があるという。 |