2013’多摩川ノート

「吸って吸って、また吸うの?
多摩川「表流水」の素顔に迫ってみた



平成の多摩川

表流水の現状

 多摩川で活動していると、よく耳にする言葉がある。「昔は、もっと水が多かったなぁ・・・」。人によっては、水量が三分の一以下に減ったと溜め息まじりに言う方もいる。多摩川が急激に減水したのは、湧水の減少など流域の都市化したこともあるが、やはり直接的な原因は小河内貯水池が完成し、羽村堰の取水効率が上がったことが大きい。

 小河内ダムの完成によって多摩川中・下流域の流量が大きく変化し、同時に羽村堰における取水量も変化している。さらに巨大貯水池の出現で、表流水の有効取水が可能になっていた。


 ちなみに、小河内貯水池完成前後の多摩川の流量を比較すると、1950〜1957年の完成前には羽村の本川流量は15.13m3/sで、それ以後でも15.97m3/sあり、完成前・後の流量に本質的な差はない。(表-02)



表02 各地点の年平均流量(m3/s)および羽村の放流率(%)

完成前 完成後 平均値
        年代
 地点
1950〜1957 1958〜1969 1950〜1969
小河内 (1) 11.54 8.99 9.97
羽村・本川 15.13 15.97 15.42
羽村・放流 6.87 3.62 4.92
羽村放流率 (2) 45.4% 22.6% 26.0%
丸子取水堰 28.02 17.52 20.42
(注) (1)小河内ダム完成前は青梅流量より換算。
(2)放流/本川流量。なお,(本川−放流)は水道への取水量。
(3)原資料は東京都水道局の原簿による。

出典:「新多摩川誌」第9編 河川環境 第4章「水量と水質」第1節 水量




 しかし羽村堰から下流への放流量が激減している。完成前には6.87m3/sで全流量の45%であったのに対し、完成後には放流量の年平均は3.62m3/sで、全体の23%に減少した。これは小河内ダムで流量を調整できるようになり、増水時には貯水池に水を溜め、下流側にある取水堰の取水能力以上の流量を流さないよう調整しているからだ。

 これによって、堰を越えて流れ落ちていた水が減少、なおかつ取水量がぐんと伸びる結果となった。羽村での取水の増加は、下流区間の流量の減少へと繋がった。多摩川の河口から13q地点にある、

 調布(丸子)取水堰の流量でみると、小河内ダムが完成する前の1957年以前には28.02m3/sであったのに対し、完成後には17.52m3/sに減少している。


 もち論、湧水が減ったり他の下流域での取水が増えた分もあるが、それでは説明できないほどの減水となって現れている。お年よりたちが口々に言った「三分の一以下に減った」は、どうやら大袈裟ではなさそうだ。









人口増による取水増加

 東京の人口増加は、上・下水道拡張を進めることに繋がり、結局は多摩川には荷の重すぎる負担が背負わされることになった。給水人口で見ても、最初の水道拡張計画が行われた明治45年では144万人。最大給水量として1日に25万tが集水能力の限界だった。

 それから約百年、現在の給水人口は1,285万人であり、日に630万tの水源を必要とする。人が増えても川は太くはならない。多摩川での取水は、川の規模を遥かに超える量で行われ続けた。

 多摩川で、現在どれくらい水が抜かれているのか調べてみた(表-04)。多摩川の流水が水源林で生まれ、ダムにて貯水されるもほぼ無傷に届く羽村の水量が年平均で毎秒15.56t(表-03)。しかし、この水量に対する羽村堰の取水権利量は毎秒22.20t。驚きだ。平均水量とではまるで折り合いが付かない権利を持っている。

 それだけではない、取水は二段構え。羽村堰より2q上流にある小作堰でも毎秒27.77tの取水権量があり、二つの取水権を合計すると44.97m3/sとなり、抜き取っていい水量が平均水量の約2.89倍となる。



表-03中・下流の河川流量(m3/s)1955〜1972年

豊 水 平 水 低 水 渇 水 年平均
羽村 16.57 11.15 8.96 6.11 15.56
多摩川原橋 17.43 9.51 6.74 3.44 20.40
調布堰 18.36 4.73 5.67 3.09 19.24

(参照)市川新(1980):都市河川の環境科学−水質管理計画の考え方−,培風館,東京,p.247





表-04多摩川幹川上の現行の利水ダムと取水施設一覧

水利施設名

水利権の
種類

管 理 者

有効貯水量
水利権量

備考
ダム 小河内ダム - 東京都水道局 18540 発電水利
白丸ダム - 東京都水道局 30
発電 氷川発電所 許可 東京電力 9.20 常時使用水量5.00
多摩川第1発電所 許可

東京都交通局

21.50 常時使用水量7.93
多摩川第3発電所 許可

東京都交通局

28.00 常時使用水量9.62
水道用水 小作堰 許可 東京都水道局

22.77

年平均13.2
羽村堰 許可 東京都水道局 22.20 年平均13.2
拝島原水補給所 許可 東京都水道局 1.50 取水期間;10.1-4.30.
調布堰(砧上下) 許可 東京都水道局 1.22 多摩川伏流水取水
農業用水 方砂用水 慣行 用水組合 0.20 水田面積0.8ha

羽用水

慣行 用水組合 0.43 水田面積7.8ha
昭和用水 許可 土地改良区 0.99 現行最大0.44,8.7ha
府中用水 許可 土地改良区 1.80 現行最大1.49,31.7ha
本宿用水 慣行 用水組合 1.90 現行最大0.95,33ha
日野用水 慣行 土地改良区 0.73 現行最大0.46,26.1ha
大丸用水 慣行 土地改良区 2.35 現行最大1.06,19.7ha
工  水 青梅羽村工業用水 許可 用水事業団 0.23 多摩川伏流水取水
川崎市 許可 川崎市 3.65 農業用水を含む
城北工業用水 許可 東京都水道局 2.02 草木ダム等の転用

※表中の単位はダムが万m3,これ以外がm3/s.工業用水は表中以外に民間工場の3個所がある。
(参照) 東京都都市計画局(1999):東京都水循環マスタープラン,pp119・123/東京都都市計画局(1998):水資源開発,pp14〜68/日本河川開発調査会(1984):多摩川の水利開発史と水利調整に関する研究 pp8〜12・27〜28・47〜48
(出典)  表03:「新多摩川誌」第2編 自然 第4章「水文」第2節 地表水
表04:「新多摩川誌」第4編 利水 第2節「多摩川幹川上の現行の水利用」









水が消える多摩川

人が生活する上で、最も重要視されるのは「水」である。飲料水としてはもちろん、地域経済に至るすべての基本に水は位置する。江戸開城以来、東京の暮らしは激変を重ねた。また、その変化を支え続けた多摩川の様子は、その時代を映し出す鏡のような存在でもあった。


 高度経済成長期に入ると、多摩川の様子はそれ以前では考えられない状態へと悪化する。水需要の増加に伴い水は全て抜かれ、流水の消えた川には下水排水が大量に廃棄された。

 羽村堰下流側では、流水が途切れる「瀬切れ」の状態が続き、より下流側で排出された下水により瀬切れが解消される状況だった。成長華やかな頃の多摩川は、そんな環境への関心の薄まりを映し出した川だった。




図01「明治・大正の多摩川」 図02「平成初期の多摩川」


※高度成長期以前の多摩川では、山間部でのダムによる流水制限がされていなく、水をふき取ることが不完全であり、流域の人口も少なく下水は希釈され川の自浄能力で清潔を保てた。しかし、ダムによる流水制限が始まると取水堰以下で水は途切れ、莫大な量の下水が初期はほぼ未処理のまま廃棄されていた。




 やがて、環境軽視の経済成長は日本の各地で公害病を発生させ、環境破壊が大きな社会問題になり始める。しかしすでにこの頃、多摩川流域では一足早く都市部の市民を中心に環境保全活動が盛んに行われていた。市民に限らず、瀬切れ問題では地域自治体が中心となり、流量改善の運動も行われていた。

 しかし、まだ環境重視の時代には至ってはいない。羽村堰を管理する東京都水道局の腰は重かった。瀬切れ解消のために水を流せば、歯止めのきかない人口増に対応できなくなる可能性がある。これまで続いた苦難の歴史を振り返れば、都水道局が簡単にはうなずけないのも理解できる。









平成の河川法改正

 しかし、時代は進化を続ける。大きな川に纏わる法律の改正が行われる。そもそも、河川の取り扱いをまとめた国の法律、いわゆる「河川法」が制定されたのは、1896年(明治29年)4月のことだ。当時相次いで起こった水害防止を目的に、必要に応じて国が工事を実施するための法整備だった。


 しかし、その後増加し続ける水需要にも対応を迫られ、1964年(昭和39年)に「昭和の改正」と呼ばれる法改正が行われ、水利に関する取り決めが加えられた。改正は、取り巻く環境の変化に合わせたものだった。

 そして時代は平成。三度目の法改正のきっかけとなることが、すでに多摩川で起きていた。東京都水道局が瀬切れ解消のために、羽村堰から水を落とし始めたのである。通常、水利権のある堰が、よもや環境保全のために取水を放棄することなどはありえない。
 水利権とは水を抜き取るための権利であり、環境保全とはまったく相反する行為を行う権利だからだ。しかもこの水利権には、過去数百年に渡り水利管理者による並々ならぬ努力と莫大な予算が注がれている。

 もちろん、好んで水を落としたわけではない。地域住民が生み出した新たな時代の波に押され流された。羽村堰下流側に位置する市町村では、すでに流量改善を求める要望書を旧建設省や東京都へ重ねて提出。
 さらに水質問題でも、時の都知事・美濃部亮吉氏が推進する「三多摩地区総合排水計画(1968・昭和43年)」により、下水道普及が進み水質改善が見えたことも後押しした。流域市民の意識の変化と同庁・下水道局による環境保全への取り組み・・・都水道局は、戦えない相手との戦いに敗れたのである。


 平成四年(1992年)、この年から毎秒2tを「環境用水」として通年流し始めた。生命財産を守る大義を持つ水利権が、とうとう環境保全という得体の知れない新たな思想に負けたのだ。僅か毎秒2トンではあるが、新しい時代の始まりを感じさせる出来事となった。

 それから五年後の平成9年(1997年)に、河川法の三度目の法改正が行われた。この平成の改正では、治水や利水の観点だけでなく「環境の保全」や「地域住民の意見の反映」といった地域合意の精神が盛り込まれる。

 多摩川で起きた一連の出来事が、全国の川を変える法改正へと繋がったのは言うまでもない。






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