水道拡張計画

　明治45年、東京市の給水人口は144万人。1日最大給水量25万tと、当時の集水能力の限度いっぱいに達していた。東京市は、大正2年(1913年)から第一次水道拡張計画に取り掛かる。計画は玉川上水の水をいったん貯水できる場所を作り、また合わせて大量に浄水できる施設を作ることにあった。(村山・山口の両貯水池と境浄水場など)

　それにより、それまでの能力を二倍の48万tに引き上げる予定だった。しかし完成した大正13年(1924年)には、さらに人口が膨れ上がっていて、すでに使用量が１日42万tを越えるまで、あと数年持ちこ耐えるかどうかの状況となっていた。

　そこで東京市議会は、大正15年3月に第二次水道拡張計画の法案を決議。この法案では、すでに余裕がない多摩川ではなく、他県の「相模川」と「利根川」に水源をもとめる計画だった。

　しかし、これらの川もすでに余すところ無く水利権が張り巡らされ、割り込むことが不可能だった。結局、第二次拡張計画の水源も多摩川に頼ることになる。こうして、多摩川の水をさらに効率よく抜き取るための、巨大ダムの建設計画が持ち上がった。

　東京市はダム築造の決定に先立ち、当然のことながら下流の利水に関し、慎重な調査を行っていた。当時多摩川流域の灌漑面積は、稲毛川崎二ヶ領用水を含み4,800町歩に及んでいたが、このときの調査の結論は、いままで海に捨てられていた洪水時の水をこのダムに貯水するものであり、平常時の流況にはなんらの変化も与えるものではない。むしろ、異常渇水時にはダムの貯留水を下流利水者用に放流することも可能となり、下流水利者にとっても有利な面がある・・・というものであった。

　しかし、神奈川県側はそうではなかった。かねてから神奈川県は、東京市の羽村地点での取水方法について、少なからぬ不満があった。東京市は、明治からこの取水設備の改造を行い取水増加を図って来ている。しかしこれらは下流の神奈川県側に何ら断わりなく行われた。これは、河川法の建前から見ても許さるべきものでない・・・というものだ。

　神奈川県側としてみれば、「近年、とみに二ヶ領用水の取水が難しくなったのは砂利の乱掘による河床の低下もさることながら、上流側にある羽村地点での取水増が影響したことによるもの」と受け止められていた。実はダム建設の是非以前に、そんな理由が神奈川県側の回答を渋らしていた。

　この多摩川の水利権に纏わる、東京市と神奈川県の怨念はかなり根深いものだった。それは現在でも確実に残っていると思う。僕は、毎年「特別採捕許可申請」などで、神奈川県庁と東京都庁の間を良く行き交う。多摩川は、漁業権や水利権が複雑に絡み合う川であり、ひとつの事案でも二つの合意が必要な場合がたびたび在る。

　それぞれの担当者と会った時、両者とも「相手方」の話になると、なぜか煙に巻くような話し方に変わるのが以前から気になっていた。多摩川を挟んだ隣同士のくせに、なにやら遠い親戚のことを思い出すがごとく、ボソボソと他人行儀を装う。それは担当者が変わっても変わらないことから、今だ語り継がれる出来事だったに違いない。

　そもそも、神奈川県の東京嫌いはこれに始まったわけではない。コトの始まりは、強引に進められた「明治の三多摩併合」の時にすでに生まれている。神奈川県地であった三多摩地区が、東京市に半ば強制的に合併吸収されたが、しかし神奈川県は、県有地を奪われた悔しさのみならず、合併の裏に隠された国による政治的な策略を感じていた。

神奈川県側の主張

　二ヶ領用水組合に代表される神奈川県側の羽村堰取水に関する不満は、具体的に次のよう内容。中には遠く明治時代にさかのぼる事柄をあるが、これらの不満はこのときはじめて東京市に知らされている。

　神奈川県側の憤りはかなり根深ものだったのが解る。神奈川県知事は、とりあえず二ヶ領用水組合に対しこの件に関する組合側の意見をただしたところ、ほどなく回答としての決議事項が寄せられた。

　この決議事項の要点では、小河内ダム築造に絶対反対というものではないが、二ヶ領用水堰の改造を東京市の負担で行い、また灌漑期には羽村取入量を制限し下流に十分水が流下するように配慮することというものだった。

　有利な条件で水利権の分譲を図ることは、二ヶ領用水存続のための重要な鍵であり、その原水のよりどころとなる多摩川の流況に、重大な関心を示すことは当然のことだった。

　その後合、神奈川県と東京市による本格的な交渉が開始されたが、交渉は実らなかった。50数回に及んだ東京市と神奈川県との交渉は1935年（昭和10）6月13日に決裂する。

交渉の行方

　両府県当事者同士の話し合いが決裂し、舞台は監督者同士の交渉となった。これには最高監督の立場にある内務省も立ち合い、交渉の場所も内務省河川課に移された。
　交渉は1935年（昭和10）6月13日から開始を予定したが、この交渉が始まる半年前、摩訶不思議な人事が行われる。

　なんと神奈川県知事であった横山助成が、東京府知事へと転任させられたのだ。この人事異動が、紛争とどのようなかかわり合いがあるのか知るよしもないが、少なくとも一方の旗頭が相手方に移るという不思議な人事だった。しかし交渉は、結局妥協を見ることができずに7月27日交渉は再び打ち切られる。

　紛争の火種は二ヶ領用水の補修費負担だったが、知事の人事異動にも関わらず担当事務者レベルでの強い対抗意識が大きな妨げだった。

内務省の斡旋，解決

　二ヶ領水利紛争も、内務省が積極的にその斡旋に乗り出し終息へと向かう。1936年（昭和11）2月13日、内務省土木局長は両府県知事を自室に招き内務省裁定案を手渡した。この裁定案をもとに両府県知事は詰めを行い、やがて双方納得のいく案ができあがった。

　「羽村堰からの灌漑期義務放流量を2m3／sとし、東京市は補償金230万円負担する」というもの。この妥協案の特徴はいうまでもなく補償金230万円。保証金は、神奈川県側の要求する補償額を認める内容だった。
　その後、東京府は川崎市の二ヶ領用水組合に対して妥協案に異議なき旨の伝え、調印日を2月26日とした。そしてこの調印の日、帝都を震憾させた2.26事件が発生している。

　市内には戒厳令がしかれ、調印式どころか一時は内閣の存続さえ危ぶまれたが、事件の収まった1936年（昭和11）3月2日、内務省土木局長立合いのもと、両府県知事の間で調印はかわされた。

　東京府にとっては、まさに2年5カ月ぶりの神奈川県からの回答だった。ダムの予定地となり、交渉に振り回された小河内村住民の苦悩は、小説「日陰の村」に詳しい。

小河内ダム完成後の状況

　完成した小河内ダムは1957年（昭和32）に貯水を開始した。ダムに近接する東京都水道局小河内貯水池管理事務所に職員が常駐し、ダムと貯水池（奥多摩湖）の管理事務に携わる。多摩川の流量はここで調整され、水道用その他に必要な水量をダムから引き出して、途中3個所の水力発電所で発電したあと羽村で取り入れられた。

　この頃、敗戦にあえいだ日本経済もしだいに息を吹き返しつつあり、東京も活力がよみがえり水の需要が増え始めていた。さらに高度経済成長政策に伴って、人口の東京への集中が著しく、これが生活様式の高度化とあいまって水需要の増大に一層の拍車をかけた。

　小河内ダムの完成から2年後、ようやく奥多摩湖は満水になったが、水需要の増加と1960年以降に続いた渇水傾向から貯水量はしだいに減少し始め、ついに1961年10月から小河内ダム系統の給水区域である、区部の中央部から西北部一帯の約60万戸に対して制限給水を行わざるを得ない状況になった。

　当時、東京の水道施設は多くの問題を抱えていた。その第1は、需要増に見合う水源開発の遅れだった。この時期には多摩川系統の工事はほぼ終了し、他の河川への拡張工事が進展している。しかし水需要の急増テンポには追いつかなかった。

　結局は、貯水池系統はひとえに小河内ダムの貯水に頼らざるを得ず、計画量をオーバーして引き出す状況だった。そんな背景下で、東京に大渇水が襲う。東京都水道史上未曽有の広範囲にわたるきびしい制限給水が実施された。

批判にさらされる水道局

　早急な渇水対策も進めたが、各方面からの水道当局に対する風当たりは強かった。水の問題は人間の生活にかかわることだけに反響はきわめて真剣で、渇水問題は連日テレビ，ラジオ，新聞で論議された。

　「集中豪雨でもなければ、というような無責任・無能な当局者に都民は満足できない。水不足は人災である」 「現在の給水危機は降雨量が少なかったせいではなく、起るべくして起ったものだ。将来の需要増を的確に把握した長期計画に基づく水道行政がなされていない。国や隣接諸県が協力して事態の改善に努める責任がある」 （1962.5.14朝日）

　強い批判が相次ぐ。確かに雨は少なかった。5〜7月の3カ月の雨量が水源地で263.4mm（平年517.8mm）と、過去40年間の最低となった。また多摩川の下流も“下駄で渡れる”ほどに涸渇し、玉川・砧の浄水場も給水量が激減した。期待した梅雨も空梅雨に終わり、制限もさらに強化し、8月に入るとビルの冷房が止まり公衆便所の扉は板で釘づけされる事態に陥った。

小河内ダムの新しい機能

　早急な渇水対策は不可欠だが、水需要は生活用水を中心にいぜんとして根強い増加基調を維持しているのに対し、水源は当分の間現存水源で推移せざるを得なかった。

　当面の水源不足を補うため、次のような水運用体制の強化を図った。すなわち利根川の水を効果的に取水し、冬季等の需要の少ない時期にできるだけ利根川の水を使用し多摩川系統の水を節約貯留する。これを利根川渇水時に利用することだった。そのためには一時的に相当量の多摩川の水を必要とすることから、また新たな施設を設けることになる。

　江戸の開城と共に始まっている万年的な水不足。とうとう利根川・荒川からも集水して不足を賄うことになった。多摩川でもより効率のよい取水を行うために、羽村での取水は「小作堰」の増設により二段構えとなり、川の表流水は余す所なく確実に抜き取る仕組みが完成した。