多摩川の汚染が知れ渡るキッカケとなったのは、昭和45年(1970) 9月19日、朝日新聞の一面で報じられた「多摩川にカシンベック病の疑い」と言う記事だった。千葉大学が都内の中学生対象に行った調査で、大田区立・雪ヶ谷中学の生徒に「カシンベック病」の症状を示す生徒が多いと言う調査内容。
　この病気は、元々は中国東北部の風土病としられる奇病で、骨に奇形が現れるもの。そしてその発生が、水道水に原因の疑いがあると言うのだ。

　この地区に引かれた水道水は、同区内の多摩川に設置されている調布取水堰から取水された多摩川の水。流域市民を、一気に不安にさせる記事だった。
　この記事は、やがて科学的に否定されるが、当時の多摩川中流域の水が、病気の原因として疑われるほど汚れていたのは、誰の目にも明らかだった。

　記事が発表された6日後の28日、東京都から多摩川浄水場に取水停止命令が出ている。そして、それから現在に至る40年に渡り、多摩川浄水場での水道作りは再開されていない。

　しかし、当時東京都が行っていた環境政策は、国よりも一歩先を行っていた。この政策を推し進めていたのが、公害国会が開かれる3年前「福祉と環境政策」を目玉に都民の圧倒的な支持を得た美濃部亮吉都知事。多摩川浄水場でカシンベック病の疑いが出て、わずか6日で取水停止を命じたのも美濃部さんだった。もともと大学で教鞭を振るう経済学者だが、都知事になると政府との対決をも辞さない構えで、次々と思い切った環境政策を打ち出していた。

　東京都に下水道局が誕生したのは、昭和37年(1962)。2年後に開催される東京オリンピックに合わせ、下水道の普及率向上を掲げ、街を衛生的にすることが目標だった。しかしこれがはかどらない。ちなみに、東京都で下水道普及率を1％上げるのには、実に300億円ものお金が必要になる。最も金が掛かるのは、市街地を掘り起こし下水管のトンネル網を張り巡らせること。建設予算の約7割が下水管敷設費用に消えると言う土地柄がブレーキを踏んでいた。

　東京の下水道行政が大きく生まれ変わるのは、美濃部都知事が誕生してからのことだ。都知事に当選した翌年の昭和43年（1968）には、「川をきれいにすること」これを下水道建設の目的として前面に押し出し、巨大予算を必要とする環境政策に理解を求めた。

さらに、東京都は「三多摩地区総合排水計画」を作成、多摩川流域の汚染防止をはかるための基本計画を立て、同年9月に国の流域下水道政策に則う形で、大規模下水道の導入を決定した。

　この「流域下水道」とは、これまで市町村単位で建設されていた下水道を、一気に流域単位でまとめてしまう方法のことを言う。下水道建設を、財政が切迫する市町村に任せるのではなく、東京都が大規模な処理施設を作り、流域の下水を集めて一気に処理してしまおうと言う大胆なものだった。

　この改革都知事の出現で、事業が拡大する下水道局内は大あらわになっていた。人員が足りない。不足を補うために日本全国で都職員採用試験を実施、一年間の採用人員が下水道局だけで300人を超える年も現れた。

しかし、これだけの出費を強いられる事業にも関わらず、都民には事の他うけていた。多摩川の浄化もさることながら、下水道整備によりそれまで「汲み取り式」だった便所が、新たに「水洗」のトイレに変わる・・・これが、都民には圧倒的に支持された。こうして、人気絶頂期の美濃部都知事を旗頭にしながら、多摩川の流域下水道化は始まっていった。

この流域下水道計画では、それまで流域の市町村が独自で汲み取り回収処理をしてきた「し尿」も、家庭雑排水として新たな処理施設で処理することになった。これは、資金難に喘ぐ流域市町村にとっては、思わぬ朗報となった。人口増加と共に増え続ける「し尿」は、すでに厄介な問題となって各自治体を悩ませていた。

「し尿」は、畑にまけば優秀な肥料となるが、処理して破棄するとなると実に多くの手間が必要になる。そもそも、戦前から戦後にかけて、多摩川流域でも「し尿」は農地還元により処分されていた。しかし、農地は宅地へと変わり肥料そのものも化学肥料となり、受け入れ先が無くなっていた。

困った市町村は、応急対策として、集めた「し尿」を東京湾外まで運び海中投棄を行ったが、これも海洋汚染防止の世界的潮流により禁止せざるを得なくなる。やむなく、流域市町村は「し尿処理施設」を次々と建設。1958年（昭和33）の八王子市（単独）を皮切りに1969年（昭和44）の秋川（玉美園）まで、流域に合計9処理場が建設された。

　しかし、この「し尿処理施設」が新たな問題を生む。排出される処理水が、多摩川のさらなる水質悪化を招き始めたのだ。これらの施設で行われていた「し尿」処理の方式は「活性汚泥法」と呼ばれるもの。

　原理はスクリーン等でゴミを取り除き、20倍程度の希釈水を加え、微生物に酸素を与えながら汚濁物質を分解するという方法だ。しかし、この処理の方法では有機物処理に限定され、「し尿」に大量に含まれる窒素の除去が行われない。
　つまり新たな水質汚染は、この高濃度に窒素を含む処理水が多摩川へ放流されることで生まれている。

　多摩川の水質悪化は、もはやこれで決定的なものになった。さらに、汚染は多摩川のみならず、海へと流れ東京湾の赤潮や青潮を生みだし、沿岸漁民に大きな被害をもたらしていた。

　美濃部都政が打ち出した「流域下水道計画」は、窮地に追い込まれた流域自治体にとって、まさに助けに船となる計画だった。