2011’多摩川ノート

自然との共存「マアイのカタチ」
自然災害の多発国「日本」人はどのように共存を図ったのか

（３）共存への可能性

　「豊かさ」と「恐ろしさ」を兼ねた海との共存。しかし疑問は残ったままだ。土地の特長を知り尽くす海サトが、なぜ繰り返しこのような大きな被害を受けてしまうのか・・・。

　明治・昭和での大津波で壊滅的な被害を受け、いつの間にか「津波田老(太郎)」とまで呼ばれるようになった岩手県宮古市の田老地区。ここで、これまでどのような海との共存が試みられたのか確かめてみた。

図02「明治の大津波」から復興した田老村

田老村は、岩手県の太平洋沿岸のほぼ中央部にある。背中に北上高地の山塊が迫り、海岸線はは断崖が連なる。外洋に接する沿海は、アワビ・ウニ・ワカメ・コンブ等の天然資源に恵まれた漁場。平地はほとんどなく、周囲を山と海に囲まれているために「陸の孤島」になりやすい。集落は小さな谷川が作ったわずかな低地にあり、ほとんどの住民がそこで生活をしている。平成17年時点での人口4,570人・世帯数1,585世帯

　上の図は、明治29年の「明治の大津波」後に復興した田老の様子。資料をもとに書いた。津波が襲う前は、家屋が低地の平地全体に広がり被害を大きくしたが、復興後は家屋が左手の山裾にまとまっている。
　この津波でほぼ全滅となる被害を受けた田老村が、恒久的な津波対策として行った集落の移動で、微高地だった山麓にさらに約6 尺（1.8m）の土盛を行い、そこへ全世帯を移動させる復興事業だった。

　きっかけとなった明治の大津波では、田老村は三陸の海サトで最もひどい被害を出している。一家全滅が345戸中130戸、全戸が流失・倒潰し、死者数は1,867人に昇った。僅かに生き残った36名は、いずれも海や山へ仕事に出かけていたという、凄まじい被害だった。(田老町教育委員会(1971) 「防災の町」田老町誌・第一集)

　この復興事業の費用は、被災直後の村民が喉から手が出るように欲しがっていた、義援金3000 円が当てられた。当初は村の世論も前向きだったが、義援金だけでは到底工事の完成が見込めず、そのうち一部の村民からは

① 困窮者救助のための義援金を村民に分配しないで、防浪工事に当てることの是非。

② 些少の土盛りで、果して将来の津波被害が防げるか？

　などの意見が続出。ようやく1 尺5寸（50cm弱）程の土盛りをしたところで工事は挫折、予定に遥か届かない高さのままで終了となり、全世帯の移動となった。

　田老村に限らず、復興事業は被災した市町村がそれぞれ主体的に行っている。被災後は、かなりの海サトが集落の高台移動を検討していたが、田老村のように原地での再建を試みる海サトも多かった。明治三陸地震津波の調査会報告書は当時の高台移転が不十分に終わった理由として、以下の点を挙げている。

・漁業を生業とするものの居住地から海浜までの距離が遠過ぎる。

・高台移転で飲料水が不足した。

　・交通路が不便であった。

　・元の土地から離れて生活する際の不便。

　・先祖伝来の土地に対する執着心。

　・津波襲来が頻繁でないこと（約10年経った頃から復帰が目立つ）。

　・大漁が契機となり、浜の仮小屋を本宅とするようになった。

　・納屋集落が漸次的な定住家屋へ発展した。

　・津波未経験者が移住してきた。

(参考資料：中央防災会議災害教訓の継承に関する専門調査会「明治三陸地震津波報告書」第6章第2節93頁

　この中央防災会議の調査報告書(※01)には、当時43の集落が移転を検討したものの、一部を除いて多くの集落が元の土地に戻り、昭和三陸地震の大津波でふたたび壊滅したことにも言及している。

同じポジションで撮影された田老村