2011’多摩川ノート

自然との共存「マアイのカタチ」
自然災害の多発国「日本」人はどのように共存を図ったのか

図03「昭和三陸地震津波」から、再び復興した田老村

昭和の大津波後、田老村は高地移転を諦め再び同じ場所での再建を目指した。謝金から始まった防災事業では、高さ10メートルにもなるコンクリート製の防潮堤で集落をグルリと囲んだ。その立派さに「万里の長城」との異名も付けられた。

　昭和の大津波では、明治の経験が活かされ多くの海サトで人的被害を減らす中、田老村では再び大きな被害となった。全戸数559のうち500戸が流失・倒潰、死・不明者数は被害地人口2773人の中911 人（32%）となり、一家全滅を66 戸も出している。

　死者数・死亡率、こちらも再び三陸沿岸の中で最悪の数値。土盛りしただけの微高地では、津波高10メートルの波に対抗するすべもなかった。田老村ではこうした全滅の歴史に終止符を打つためにも、今度こそ末永く安住できる津波対策を考えようとなった。(参考資料：歴史地震2003山下文男「三陸海岸・田老町における「津波防災の町宣言」と大防潮堤の略史」)

　国の対応は早かった。復興対策の指標として、昭和三陸地震から3カ月後の1933年6月、文部省（現在の文部科学省）の「震災予防評議会」(※02)が取りまとめた「津浪災害予防に関する注意書」（以下、注意書）を発表している。この注意書を受け、被災地となった自治体でも次々と復興計画が発表された。

　この注意書だが、僅か17ページのシンプルな内容なのに、災害に強いまちづくりを考える上で、時代に関係なく通じる対策が列挙されていて驚く。たとえば・・・

○	「浪災予防法として最も推奨すべきは高地への移転なりとす。（中略）住宅、学校、役場等は必ず高地に設くべきものとす」

○	「安全なる高地は鉄道、大道路の新設或は改修に当たりても之を利用すべく、特に鉄道駅に就て然りとす」

○	「三陸沿岸の町村部落は概して山岳丘陵を以て囲繞せらるるを以て多少の工事を施すに於ては適当なる住宅地を得るに甚だしき困難を感ぜず」(一部、現代漢字に変更)

　つまり津波を防ぐため、住宅・学校・役場・鉄道・道路は、「必ず」高台に作ることを推奨している。たとえ多少の困難があっても、適当な土地を得るのは不可能ではないとし、ますまその内容に念を押す推奨ぶり。しかしそれだけでは無く、この注意書では高台移転が無理な地域のために、津波防災の設備のあり方についても書かれてある。

①防波堤	普通の防波堤は風波を凌ぐのには十分だが、大津波には効果を期待しにくい。大津波に対応するには十分な高さ・幅を確保しなければならず、費用は莫大となり、実行が困難になる。
②緩衝地区	津波の侵入を阻止しようとすると、水の勢いが一カ所に集中したり、隣接地区に流入したりする可能性がある。このため、川の流路や渓谷などの低地は津波を受け入れる緩衝地帯として活用し、住宅や学校、役場などを建設せず、鉄道や道路も通過させない。津波で船舶が流されても緩衝地区に流れ込めば被害を軽減できる。
③避難道路	高台への避難道路はどの町村部落でも必要になる。
④津波警戒	三陸海岸の場合、津波の到達は発生から少なくとも20分間の余裕があるため、観測機器や体験によって津波の来襲を察知すべき。

(参考資料：東京財団 2011三原岳「78年前の注意書に学ぶ津波対策」)

　この注意書により、被災地では津波危険地域の高台移転が主要復興事業となった。県でも被災地の高台移転を積極的に推進、国は国庫補助および低利資金利子補給でこれを支援した。これにより、当初は岩手・宮城両県で35町村の102集落が移転のための宅地造成計画を立てた。
　さらに宮城県では、危険な海岸低地への居住を制約するために、県令により津波が危険な地域での居住用建物の建築を規制した。

　この注意書では、その具体的例として、被災集落の代表として真っ先に、911人の犠牲者を出した田老村を挙げている。田老地区の地形などを分析して「住宅地を北側斜面12メートル以上の高地に移すこと」などの具体的な提案もしていた。(参考資料：毎日新聞2011.5.15「検証・大震災：砕かれた巨大防潮堤（2）二重防潮堤にも限界」)

　しかし、田老村は再び同じ場所で復興する道を選ぶ。住民宅約500戸が移転できる高台の獲得が困難を極めたことや、基幹産業だった漁業に大きな支障が出ることなどで移転を諦め、住宅の集まる中心部に防潮堤を築きながら現地での再復興の道を選んだ。

　あくまでも集団高台移転を推奨する県に対しては、「やむを得ないこの際は、国や県をあてにせず、村独自で防潮堤を建造しよう」との決断、莫大な借金を元に事業を開始している。（出典：「田老再建の祖・関口松太郎翁の遺徳をしのぶ」(実行委員会，1987)収録、鈴木喜代治「偉大な村長・関口翁」）

(写真07) 昭和10年(1935)防浪堤工事を視察する岩手県知事・石黒英彦氏(右から3 人目)と田老村長・関口松太郎氏(同4 人目)らの一行」

　村独自で作る防潮堤は、波を正面から受けることを避け津波を沢沿いに受け流しながら、避難する時間を稼ぐことを目指にした防潮堤だった。津波の本当の怖さを知る人々の「カタチ」でもある。

　こうして震災翌年の昭和９年（1934 年）3 月に、村費単独での防潮堤工事が始まる。しかしその後、田老村の度重なる要請により2 年目からは事業に県費・国費が投入されるようになった。
　そして、戦争による中断を経た昭和32年（1957年）。全長1350m・上幅3m・根幅最大25m・地上よりの高さ7.7m、海面よりの高さは10mという、世界に類のない巨大防潮堤が完成した。その立派さから「万里の長城」との異名がつくほどだった。

　二度に渡って全滅の被害を被った田老村。しかしそのつど原地での再建を行った。なおも存在する津波の危険と、常的な生活や経済活動上の便益さを計りに掛けた、ハイコストでハイリスクな選択。「万里の長城」盾にする、また新たな「海との共存」が試されることになった。

(参考資料：2003山下文男「三陸海岸・田老町における津波防災の町宣言と大防潮堤の略史」／防災科学技術研究所2010.4.30 水谷武司「東日本太平洋岸における津波災害」

(※02) 1891年（明治24年）の「濃尾地震」を受けて発足した「震災予防調査会」が改組した組織。文部省編『学制百年史』第一編第五章第二節「大学・研究機関等の設置と拡充」を参照。「学制百年史」」は文部科学省のホームページで閲覧できる。

http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/html/hpbz198101/index.html

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